能力に秀でた兵士のみを選抜して編成した、いわゆる「特殊部隊」。特別な訓練を受け、自らの誇りと国への忠誠心のみで生還率の低い困難な軍事作戦に命を懸けて臨む隊員たち。
日本の陸上自衛隊にもそのような特殊部隊は存在します。正式名称『特殊作戦群』。日の丸と剣をバックに鳶と榊の葉、それに桜星を配した意匠を持つ特別なバッジ「特殊作戦き章」を左胸に着けることを許可された特別な隊員で構成された部隊です。
陸上自衛隊に初の特殊部隊である特殊作戦群が発足したのは04年。18年4月には中央即応集団から新編された陸上総隊の隷下となり、千葉県船橋市の習志野駐屯地に戦闘要員約200人、後方支援隊員100名規模で編制されています。
隊員は隠密上陸に必要な空挺降下、水中浸透、とくに遠距離潜水などの能力に秀でた屈強な男性隊員のみで構成…とは、あくまで防衛省が公表した断片的情報に過ぎず、実態は不明です。
また、特殊部隊は不正規戦、すなわち高い対テロ能力も必要とされ、情報収集や欺瞞工作といった米軍のデルタフォースの行う同種の作戦に従事する可能性もあります。
つまり、私服で民間人に紛れ、都会のコンクリートジャングルの中で秘密裏に諜報活動をしている可能性もあるのです。
なお、海上自衛隊には特別警備隊と呼ばれる特殊部隊が編制されており、自衛隊では現在この二つの部隊が唯一の公式な自衛隊特殊部隊となっています。オメガはありません。
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特殊作戦群の実際の任務は秘匿される
これまで、陸上自衛隊全部隊の中で随一、対テロ能力や人質奪還能力、諜報活動といった現代の不正規戦に対応しうる高い能力を備えた特殊作戦群は、わが国防衛の最後のカードにも等しい存在であるため、防衛省では詳しい訓練や装備品は公開していませんでしたが、2022年に初めて外国で訓練中の隊員と装備品の一部が公開されています。
【史上初】特殊作戦群の実働訓練画像を防衛省の正式公表前からオーストラリア軍側が公開→削除してSNSでは物議。その背景には何が?
なお、あくまで諸外国の特殊部隊の運用や装備などから推察したものに過ぎないことをご了承ください。
“防秘”で秘匿された自衛隊の「最後のカード」。元隊員が訓練や装備を口外することは違法?
上述した通り、2022年には防衛省がこれまでの政策とうってかわって、特殊作戦群の一部の情報を国民に公開しています。
ただし、防衛省では今なお特殊作戦群の部隊の詳細や訓練などは徹底的に防衛秘密として秘匿しています。
およそ20年前、特殊作戦群の配備する銃器が初めて公になった例は『H&K USP TACTICAL』と見られています。とある著名な来賓者が陸上自衛隊の駐屯地を来訪した際にサイレンサーつきのファブル臭いUSPタクティカルを撮影させてしまったのです。当該来賓者は後日、自分のブログへその画像をアップロードしたことで話題となりましたが、拳銃の背後には、わざわざ特戦群と書かれた高機動車まで写っています。
もちろん、これがエアソフトガンではなく、実銃であればの話ですが、なぜ来賓者に特殊作戦群がわざわざUSPの写真を撮影させたのかはわかっていません。
その他の装備品については基本的に秘匿しており、部隊についての写真や情報は「中央即応集団(現在の陸上総隊)」編成式典時の報道写真などを除いて一切なかった、2022年までの特殊作戦群。
その公開行事である編成式典で写真におさめられた彼ら特戦群の姿も、素顔をさらした指揮官とは対称的。隊旗を持つ陸曹は甲武装にバラクラバを被るという今までの自衛隊からは考えられない異様で不気味な姿です。このような隊員個人の顔貌の秘匿は単に雰囲気を煽っているのではなく、少人数のゲリラによるJR変電所、浄水施設や携帯基地局への侵入、警察機関なども利用するNTTドコモの通信網、電気事業者の鉄塔のボルト抜きなどといった都市部のインフラ重要施設に対する破壊活動、示威行為、コマンドゥ攻撃への対処や、対ゲリラ戦闘が主任務であることを暗に仄めかしているとも受け取れます。
また、部隊の概要や装備、訓練内容などは防衛秘密(自衛隊法第96条の2)に該当し、隊員には厳しい守秘義務(保全)が課せられているため、警察のSAT同様、特殊作戦群に所属すると親しい友人や家族であっても一切、口外できないようです。
それどころか、同じ自衛隊員であっても特戦群は所属を明かせません。「ウチの相方、特戦群なんだけど訓練マジヤバイらしい。今度SATと一緒に東京オリンピックの警備するって言っとったで」などとtweetする方が仮に出たとすれば、単なるウソ松か、でなければ隊員が守秘義務違反を犯している可能性が無きにしもあらずです。
現在のところ、同部隊に関する断片情報は初代群長であった荒谷卓氏の著書などにより、少しずつ明らかになっていはいるものの、先述の事情から元隊員は口を閉ざしています。情報が乏しいため、軍事評論家の間でも特殊作戦群の装備や訓練は同盟国アメリカ軍の特殊部隊との比較から類推せざるを得ないのが現状です。
特戦群は外国のどの特殊部隊を手本としたか?
特殊作戦群は同盟国軍たるアメリカ陸軍の特殊部隊「グリーンベレー」や、「デルタフォース」の編成・装備・訓練を手本に発足したとされます。
現在、日本国内にはアメリカ軍特殊作戦コマンドに所属する特殊部隊、グリーンベレーの隊員が約400人駐留していますが、特戦群では彼らとの共同作戦を視野に入れているためか、度々共同訓練を実施しています。
ただ、米軍のデルタフォースと比較した場合、特殊作戦群とは決定的な違いがあります。それは日本政府および防衛省が特殊作戦群の存在を公式に認めている点で、非公式部隊ではないということでしょう。
特殊作戦群の隊員に女性はいるのか?男性のみである可能性が高い
平成24年7月11日の防衛省男女共同参加推進本部決定によると、これまで自衛隊では一部部隊や職種において女性自衛官の配置制限が行われてきましたが、2016年から2017年にかけて立て続けに戦闘機パイロットや、戦闘ヘリ、戦車隊員、普通科ナンバー中隊、海自特殊部隊に女性任用を認めるという方針転換を表明。
しかし、陸自特殊作戦群においては女性隊員任用解禁の発表はいまだ無く、 レンジャー訓練にも女性隊員が参加を許可されたという話もないため、現在も特戦群に女性隊員が任用、配置される可能性は低いのではないでしょうか。
イスラム国が日本人への明確な攻撃を表明。海外へ赴く日本人の安全は確保できるのか
2015年、イスラム国によってジャーナリストの後藤健二氏および、警備会社社長の湯川遥菜氏の二名が拉致される事件を受けて安倍総理が自衛隊による救出作戦を立案したとも一部で報じられたものの、その実現はならず、最悪の結果になりました。
また、2016年7月1日にはバングラデシュの首都ダッカにおいてレストラン襲撃人質テロ事件が発生し、7名のバングラデシュ人テロリストにレストランで食事中の人々が次々と加害され、イタリア人のほか、日本人の男女7人、それに駆け付けた2名の警察官を含む20人が犠牲となりました。犯人のバングラデシュ人のうち一人は日本国籍を持っており、日本国内の大学で教授として教職についていたほか、シャープ情報システム事業本部共同研究者を隠れ蓑に、テロの準備をしていました。
この事件でもイスラム国が犯行声明を出しているが、以前からイスラム国は日本政府がアメリカ政府とともにイスラム国をつぶすことを表明し、イスラム国と戦う近隣諸国に対して2億ドルを拠出することが気に触るとして『日本は明確に敵である』と意思表示しており、すべての日本国民は日本国内外問わず、見つけ次第必ず加害するという宣戦布告をしています。
すでに日本国内ではイスラム国の関係者と連絡を取っている者、またシンパとしてネット上でイスラム国の活動に支持を表明している者などは警視庁公安部や各道府県警察警備部公安課外事係が適宜リストアップして把握に努めていると山谷国家公安委員長は会見で述べている一方で、米政府の情報によれば、すでにイスラム国の傭兵として日本人も数人が参加しており、彼らが傭兵として訓練を受けて実戦を経験したのちに、日本へ帰国して国内でテロを敢行する可能性があるとのことです。実際、すでに愛媛の日本人女性が外国籍の夫とともにイスラム国の勢力圏に入ったことが週刊文春で報じられています。
今後ますます、海外へ赴く邦人がテロに巻き込まれる可能性が高まっているなかで、自衛隊による救出作戦は現実的でしょうか。
著名な軍事フォトジャーナリストの菊池雅之氏によれば、2013年に邦人10人が犠牲となったアルジェリア事件で、自衛隊特殊部隊が出動していれば、人質の多くを安全に救出できた可能性が高いと指摘。
「使用武器は銃身が短い小銃M4に夜間も使えるダットサイト(光学照準器)を装着したもの。暗視ゴーグルつきのヘルメットをかぶり、全身を黒い服で固めた特殊部隊は、テロ組織を一掃したでしょう。自衛隊は『100人の人質がいたら、100人を助ける』という動きを意識している。今回のように犯人がトラックに人質を乗せて移動しようとしたら、当然トラックのタイヤを狙い移動を止めます」(菊池氏)
引用元 女性自身公式サイト
http://jisin.jp/serial/%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E3%82%B9%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%84/crime/6082
上記の記事では政治部記者が「現行法では、自衛隊が海外で邦人を輸送することに制限がある。隊員の安全が確保されているときに限られ、輸送手段は航空機か船舶に限られる。陸上での輸送ができない。さらに武器を使用する際は正当防衛に限られている。この点を改正しなければ」と指摘している通り、アルジェリア事件まで自衛隊は、海外でテロや紛争に巻き込まれた邦人を救出するといった場合は、船または航空機による輸送しか行えませんでした。
陸上を自衛隊の装甲車両でコンボイを組んで人質となった人たちを防護しながら空港または港まで連れてこられなかったのです。
しかし、日本政府はアルジェリア事件の起きた同じ2013年に在外邦人保護のための陸上輸送を可能とする自衛隊法の改正を行なった。アルジェリア人質事件を踏まえての改正です。
これにより、陸上自衛隊は邦人救出のための新装備としてオーストラリア製の「輸送防護車」を新たに配備。
特殊作戦群はヤバイ現地の情報収集も任務とする
自衛隊が海外活動するに先立ち、現地の治安に関する情報の収集を行う必要があります。それを担うのも実は特殊作戦群です。実際、イラク復興支援にかかる部隊派遣では本隊派遣前に特戦群隊員がサマワ周辺の治安情報収集を行ったとされています。
近年のソマリアのアデン湾における海賊対処行動においては、海自航空隊が活動拠点のジブチへ派遣されていますが、海自基地警備のため、陸自からは第1空挺団の隊員50名程度も派遣された。今回の派遣でも事前に特殊作戦群が現地の情報収集にあたっていた可能性は十分に考えられます。
自衛隊施設のテロ警備チェックも任務
このように特殊作戦群は戦闘だけでなく、偵察や情報収集も主要な任務となっていますが、一方で日本の軍事アナリストで株式会社危機管理総合研究所代表取締役所長、特定非営利活動法人「国際変動研究所」理事長、静岡県立大学グローバル地域センター特任教授である小川和久氏によれば、特殊作戦群はラーメン屋の出前もちに変装して駐屯地へ侵入するなど、自衛隊施設のテロ警備チェックも行っています。
このときは出前のオカモチ内に仕掛けられた発炎筒が火を噴いたとされます。そんな岡持ちありえません。
典拠元 http://sriic.org/backnumber/20110519.html
CQBのプロ集団「特殊作戦群」が使うワンランク上の特別な武器
前述のとおり、特殊作戦群では過去長らく、装備品を公開しませんでした。ところが、かなり早い時期に一人のブロガー、それも自衛隊と全く無関係であろう一人の元・力士の方によって、自衛隊がこれまで秘匿してきたであろう装備品の一つ『H&K USP』という銃の存在が画像とともに明らかに。
また一方で、防衛省が一般公開している入札に係る公告や元米軍兵士の証言によって、陸自のほかの部隊では使用されていない特別な銃器を少数配備していることが類推できます。
通常、一般部隊では89式小銃、9mm拳銃、M24SWS、MINIMIなどが配備されていますが、特殊作戦群にはM4カービンが配備されている可能性が高いのです。米国防総省が行っている対外有償軍事援助プログラム(FMS)を利用し、日本政府がM203グレネードランチャー、QDSS-NT4サイレンサーが付属したコルト社製M4を購入していることが米国政府の情報公開によって明らかになっています。ほかにも特戦群とM4には”興味深い裏話”があり、別項で言及しています。
さらに特戦用装備として配備されている可能性があるのがMP7。自衛隊の公告に「Heckler & Koch社」と「4.6mm短機関銃」という記載があり、口径の特徴からMP7の可能性が高いのです。陸上自衛隊の一般部隊にMP7が配備される可能性は極めて低いことから、特殊部隊である特殊作戦群への配備が妥当と考えられています。今後はオカモチに仕掛けられたMP7が火を噴く事態もあるのか。いや、ないだろ。そんな岡持ちありえません。
参考文献
http://www.epco.mod.go.jp/kokok/27-350/announcement20120919204553.pdf http://www.mod.go.jp/gsdf/gmcc/hoto/hkou/11hk039.pdf
さらに平成21年度(2009年)装備品等(火器車両関係)に係る各種契約希望募集要項には銃器メーカー「ウィルソン・コンバット社」の名称があり、同社のM870ベースのコンバット・ショットガンを採用したものと見られています。
同じく、当該募集要項にて公開された装備品で、対物ライフルの名称もあり、バレットと推測できます。
バレット社のM82対物ライフルを撃つ米国海兵隊員。
バレットM82は対物(アンチ・マテリアル)ライフルと呼ばれ、装甲車両などを攻撃する際に用いられる。なお自衛隊では対人狙撃銃を公開しているが、対物狙撃銃を一般公開しいません。
さらには米国警察のSWATや日本警察のSATの装備品としても知られ、CQBに必須の大きな音と閃光が出る閃光発音筒、いわゆるスタングレネードやフラッシュバンを配備。
CQBとはClose Quarters Battleの略で近接戦闘を指すものでづがが、自衛隊において行われているCQB訓練は陸自普通科が旧陸軍の毒ガス製造工場や各演習場に新設されている市街地訓練場で行うほか、航空自衛隊の基地警備教導隊や基地警備隊でも同様に行われています。
余談ですが、CQB特殊訓練を実施する業者「田村装備開発」社長の田村氏は、かつて埼玉県警察特殊部隊ラッツに所属していた元警察官。さらに同社の教官には元警察特殊部隊のほか、元自衛隊特殊作戦群もいるとのことで、彼らから訓練を受けるのはサバゲーマーにとってステイタス。同社のタクティカル・トレーニングは、現職自衛官からエアガン遊びのサバゲーマーまで大人気。
特殊作戦群要員に選抜されるためには?
志願者は全国の陸自部隊から広く募っているとされますが、詳しい条件は非公開。特殊作戦隊員の選抜試験の受験資格者は原則として空挺および、レンジャー資格を有する優秀な3等陸曹以上。見込みのある隊員は連隊長などの推薦を受けたうえで選抜試験を受験できます。
第1空挺団が特殊作戦群の母体ともなったことから、その多くが第1空挺団からの選抜となっているのも頷けますが、創設当初は第1空挺から特殊作戦群へ移る者は「裏切者」のような扱いをされていたとも、前述の荒谷初代群長が著書で述べています。
しかし、選抜試験は体力もさることながら、とくに精神面や問題対処能力の優劣を極限まで見極められるため、全国から集まった連隊随一の優秀な隊員であっても不合格が常であったそうで、全国の連隊長から抗議が来たという逸話もある。いったいどこまで優秀な自衛隊員が特殊作戦群隊員になれるのか、想像も出来ません。
なお、特殊作戦群隊員の給与は当然、特殊部隊向けの給与制度である「特殊作戦隊員手当」が適用され、厳しい訓練と任務に見合った待遇が保証されるのは言うまでもありません。
特殊作戦群まとめ
2015年、テロ組織『イスラム国』は2015年、ネット上で「東京の悪夢が始まった」という主旨のツイートを発しています。東京がテロの標的に狙われる公算が高まっているなか、2020年には東京オリンピックが開催され、幸いなことに大きな事件はなかったものの、日本政府はこれまでにない高度なテロ対策を迫られ、警察庁はSATの訓練動画を再び公開するなどテロ抑止に務めています。
【史上初】特殊作戦群の実働訓練画像を防衛省の正式公表前からオーストラリア軍側が公開→削除してSNSでは物議。その背景には何が?
一方、防衛省では2022年、特殊作戦群に関して史上初となる『訓練画像』を公開し、大きく情勢が変化しました。これは防衛省側の思惑とは裏腹に、外国軍によって意図しない情報公開を受けた形とも言われ、これには当の防衛省もマニアも困惑ですが、ともかく編成から18年を経た今もなお、日本政府は彼ら現代のサムライ達からマスクを外させようとはしないようです。
いずれにせよ、特殊作戦群が出動するようなテロや有事などくれぐれも起きないよう、国際社会の早期な平穏正常化を本年も希求するのみです。